公文式
団地の集会所などが教室になっていることが多かった公文式
公文式の教材 - YouTube
via www.youtube.com
考案者「公文公」
公文式学習法が生まれた背景として、公文公自身が土佐中学時代に、学年を超えてハイスピードに進む授業を受けたこと、分からないことのみの質問を許し原則として生徒が個人別に問題を解き進めていくという数学の授業を受けたことに感銘を受けたこと、自身の教員生活時代にどちらかというと数学の苦手な高校生に対しまず何をするのが重要なのかを考えた末に計算力充実こそがまずは必須であると考えたことにあるといってよい。
「数学のあれもこれもできるか。まずは、計算力を突破口にするのだ」というのが公文公の長年の主張であった。
「数学のあれもこれもできるか。まずは、計算力を突破口にするのだ」というのが公文公の長年の主張であった。
公文式の特徴
特徴
週2回程度の通塾。個人別の自学自習プリントを配布し、学年にかかわらずその生徒のその時の実力に応じた学習をする無学年式学習を特徴とする。そのため伸びる生徒はどんどん先の学習に進め、逆に伸びにくい生徒は学年を下げた内容を繰り返し練習することができる。
教材は、公文公・前会長が自分の子供のために作りはじめた計算プリントが元になっていて、本人の実力に合わせてどこからでも始められる算数教材は、特に学校の授業についていけなくなっている子供にとって、大きな救いとなりえた。学力をチェックしてどこでつまづいているか割り出し、その少し前の楽にできる箇所から再学習が可能となっている。算数・数学は文章題はほとんどと言っていいほどなく、計算が主体。
その後、読解力と読書力養成(算数で言う文章題にも対応)を主眼とする国語や英語(外国語)の教材も開発されている。特に英語に関しては、プリント(幼児向けはワークブック)学習のみではどうしてもカバーできない分野(リスニングなど)が出てきてしまうので、それに対応するためにかつては音声カードやCDを使用していたが、現在は英語専用タッチペン(新規入塾生は必ず購入しなければいけない)を使用して、対応のワークブックやプリントに印刷している音声マークを触ることが出来る。
教材は、公文公・前会長が自分の子供のために作りはじめた計算プリントが元になっていて、本人の実力に合わせてどこからでも始められる算数教材は、特に学校の授業についていけなくなっている子供にとって、大きな救いとなりえた。学力をチェックしてどこでつまづいているか割り出し、その少し前の楽にできる箇所から再学習が可能となっている。算数・数学は文章題はほとんどと言っていいほどなく、計算が主体。
その後、読解力と読書力養成(算数で言う文章題にも対応)を主眼とする国語や英語(外国語)の教材も開発されている。特に英語に関しては、プリント(幼児向けはワークブック)学習のみではどうしてもカバーできない分野(リスニングなど)が出てきてしまうので、それに対応するためにかつては音声カードやCDを使用していたが、現在は英語専用タッチペン(新規入塾生は必ず購入しなければいけない)を使用して、対応のワークブックやプリントに印刷している音声マークを触ることが出来る。
via up.gc-img.net
日常の学習
各生徒の学力に応じたプリントの配布
解説を見ながら各自問題を解く
採点者のところへ持っていき採点してもらう
やり直しをして、すべて正解できたら次の段階のプリントをもらう
解説を見ながら各自問題を解く
宿題プリントをもらう
自宅で問題を解く
次の回に教室で問題を採点してもらう
(繰り返し)
解説を見ながら各自問題を解く
採点者のところへ持っていき採点してもらう
やり直しをして、すべて正解できたら次の段階のプリントをもらう
解説を見ながら各自問題を解く
宿題プリントをもらう
自宅で問題を解く
次の回に教室で問題を採点してもらう
(繰り返し)
via pds.exblog.jp
公文式で学んだとされる有名人
via www.fesh.jp
もちろん、こちらはごく一部にすぎません。
懐かしいCM
【懐かCM】 公文式 体験学習受付中 (1987) - YouTube
via www.youtube.com
【懐かCM】 公文式 (1991) - YouTube
via www.youtube.com
くもん 公文式 CM 1994 - YouTube
via www.youtube.com
この方式が小学生を中心に広く受け入れられ、現在は日本だけでなく、南北アメリカ大陸、ヨーロッパ、東南アジア、韓国、台湾、香港、中国大陸、アフリカ、オーストラリアなど48カ国・地域に教室を展開している(2011年9月現在)。
教室数は、国内に約16,800教室、海外に約8,100教室。生徒数は、国内148万人、海外293万人。また、国内指導者数は14,600人。(ともに2011年3月現在)。
フランチャイズ方式を展開して以来急激に教室数を伸ばし、日本では全国の人口密集地の津々浦々に教室が開かれている。主に自治会室やフランチャイズオーナーの自宅、貸し教室、空き部屋などで開かれており、人口密集地では1つの小学校区に数教室あるところが多い。地方の教室が開かれていない地域の生徒向けには教材を郵送する通信教育システムがある。