【PR】指数先物取引と指数オプション取引

アフターコロナも少子高齢化や人口減少で経済の冷え込みが懸念される日本。個々人の生活において「資産」と真剣に向か合う機会は増す一方です。ミドルエッジから同世代へのライフサポートとして、情報提供を行います。本記事は「先物」「オプション」という取引の実績から市場動向を読み解く手段です。

ミド編のひとりであるミドルエッジ中年Xがアフターコロナの日本社会に不安を覚え、どうにかして資産を確保したくて（いまはまったくない）株式市場に目を向けた記事。

今後、ちょっとだけ有効な情報提供を始めていくかもしれませんが、タイトル見て興味なければスルーして下さい（笑

ネットで出来る資産運用といえば

ネット証券が登場して早や20年。
いまでは多くの人がネット証券に口座を持ち、株式の売買は当たり前に行っている時代です。
スマホ片手に、仕事の合間で株価チェックしているという方もいるでしょう。

まだまだアメリカに比べれば意識が低いもの、それでも資産を有効活用する術としての株式市場はかつてと比べようもないほど身近なものになりました。

4人に1人は株式や投信をやっている

個別の上場株式を買ったり、証券会社や銀行が提供している投資信託を買ったり。私もそんな一人です。
なかにはFXやってたり、仮想通貨も運用してるという強者もいるでしょう。

野村アセットマネジメント社の調査レポートによれば、2020年末の段階で株式を保有する人口は2,700万人、投資信託を保有している人口は1,294万人としています。（投資家の平均年齢は61歳！）

株式や投信を保有していれば日経平均の上げ下げに一喜一憂し、各種統計の発表にもなんとなく意識が向き、政府や日銀の動向もニュースでチェック。

市場全体の動向が気になるものですね。

相場に参加するプレイヤー

株式市場をはじめとする日本の金融市場には、ご承知の通り数多くの参加者がいます。
ディーラーやトレーダー、ヘッジファンド、CTA、投信会社、信託銀行、機関投資家、そして私たち個人投資家に区分されます。

プロ中のプロからアマチュアまで。超資産家から学生までが混在する市場では日々壮絶な戦いが繰り広げられています。

個人投資家

個人の資金で投資活動を行う人の総称。

初級者～セミプロまで様々ですが、多くの人は資金的にも限界があり、取引手法としては「現物取引」「信用取引」がメインです。

個人投資家は、↓の機関投資家と比べて情報面や取引面などで不利な部分もありますが、一方でノルマもないし決算期などの制約もなく、自由に売買できる強みがあります。

なお、投資手法としては「逆張り」が多くみられます。

国内の機関投資家

国内の機関投資家には証券会社や銀行、生保、損保、年金基金、投資信託、投資顧問、事業法人など様々な参加者がいます。
特色としては決算期や会社の方針によって投資上の制約を受けること。また各参加者によっても、投資スタンスは大きく異なっています。

例えば
－証券会社（自己売買部門）：長期、短期問わず積極的な利益追求
－銀行：事業面を含めた政策的な投資
－生損保：長期投資
－年金基金：長期投資

といった特徴です。

外国人投資家

外国人投資家には金融機関（投資銀行・投信会社・証券会社・保険会社等）、ヘッジファンド、政府系ファンドなど様々な参加者がいます。日本のマーケットは外国人に蹂躙されがちなイメージがありますが（この記事も、彼らの動向をつかもう！というのが主旨です）、彼らの印象はあくまで世界中の投資対象の一つとして日本への投資を行っているということです。

日本離れ、や日本から資金を引き上げる、といった表現を聞いたことがありませんか？日本の株式市場が他の国に比べてパフォーマンスがよければ資金が入ってきますが、パフォーマンスが期待できなければ資金は撤退、あるいは「売り」で攻めてきます。

その他

現在の日本では日本銀行や年金積立金管理運用独立行政法人（SPIF）による買い支え的な資金流入があります。
アベノミクスの要因となったひとつでもありますし、コロナバブルを牽引する主要因ともなっていますね。

これらの行動は本来の株式市場を歪ませているという側面もありますが、そもそも市場自体が完全に経済合理性の総和で形成されているわけではないので、上がるも下がるも明確に意思を持ったプレイヤーたちがしのぎを削っている、その戦いに日本国自体も加わっているという見方でよいのではないでしょうか。
※それ自体がダメじゃん、という意見もありますが