大人社会化とソロ社会化の同時進行により「単身ミドル・シニア世帯」が主流に。
2018年4月20日 更新

大人社会化とソロ社会化の同時進行により「単身ミドル・シニア世帯」が主流に。

中高年層へのスマホの普及が進み、ネットサービスにおいても中高年層の伸びが著しく顕著な結果に。日本の高齢化社会の実態として「40代以上が大人の8割」という「社会全体の大人化」が急速に進んでおり、加えて未婚化・非婚化に加え、離婚率の上昇や配偶者の死別による高齢単身者の増加など、確実に進行する日本のソロ社会化。大人社会化とソロ社会化の同時進行により「単身ミドル・シニア世帯」が主流になってきています。

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これから到来する社会を見据えた、適切なマーケティング戦略は?
そんな切り口で、データを集めてみました。

「単身ミドル・シニア世帯」そんなキーワードが登場する時代が訪れるかもしれません。

▽大人社会化とソロ社会化の同時進行により「若者・家族」重視のビジネスでは成長は見えない。企業はマーケティングの転換を迫られている。

Amazonの電子書籍/雑誌の読み放題サービス「Kin...

Amazonの電子書籍/雑誌の読み放題サービス「Kindle Unlimited」の「サービス開始前」(2016年7月)と「サービス開始後」(2017年3月)の年代別のアプリMAU

読み放題サービスによって、中高年層の伸びが著しく顕著な結果に。
Amazonの電子書籍/雑誌の読み放題サービス「Kindle Unlimited」の「サービス開始前」(2016年7月)と「サービス開始後」(2017年3月)の年代別のアプリMAU

最もユーザー数の伸びが大きかったのは男性40代で2.4倍に増加、2位は50代以上男性で2.1倍に増加という結果になりました。
中高年層へのスマホの普及が進み、ネットサービスにおいても中高年層の伸びが著しく顕著な結果に。
女性向けのメディアアプリ「LOCARI」(株式会社Wo...

女性向けのメディアアプリ「LOCARI」(株式会社Wondershake)のデモグラフィック(男女年代比率)

10代・20代よりも40代・50代の利用者の方が多い。
成長著しい女性向アプリにおいても中高年層の伸びが著しく顕著な結果に。
キュレーションマガジン「antenna」(株式会社グラ...

キュレーションマガジン「antenna」(株式会社グライダーアソシエイツ)のデモグラフィック(男女年代比)

若者層よりも40代と50代の中高年層の利用が多い。
インターネット関連サービスにおいて、40代や50代の旺盛な消費欲が数値から見て取れますね。

もっとも、40代や50代のほうが10代、20代に比べて人口がはるかに多いことを考えると、まだまだ伸びしろがあるのはこの世代?なんて考え方も出来るかもしれません。

日本の高齢化社会の実態として「40代以上が大人の8割」という「社会全体の大人化」が急速に進んでいる。

「超」がつく高齢化社会への、不可逆的な進行が進んでいますね。
人口ピラミッドデータ「2020年の将来推計人口」

人口ピラミッドデータ「2020年の将来推計人口」

出典:国立社会保障・人口問題研究所の調査
大人社会化は今後劇的に進行し続ける。この不可逆的な現実から逃れる術はなく、国内すべての「若者・家族」重視のビジネスは変革が迫られる。
人口ピラミッドデータ「2030年の将来推計人口」

人口ピラミッドデータ「2030年の将来推計人口」

出典:国立社会保障・人口問題研究所の調査
「若者・家族」重視のビジネスでは成長はまったく見えなくなっていく。
人口ピラミッドデータ「2050年の将来推計人口」

人口ピラミッドデータ「2050年の将来推計人口」

出典:国立社会保障・人口問題研究所の調査

すでに大人社会化により主要顧客が若年層から中高年層へシフトし続けている。

この人口シフトを、企業が考慮するのはもやは必然の流れではないでしょうか。
「40代以上が大人の8割」という「社会全体の大人化」が...

「40代以上が大人の8割」という「社会全体の大人化」が急速に進んでいる。

社会全体は「若者社会」から「新しい大人社会」と急展開しており、新しい「大人」を捉えた戦略が今後のカギとなる。

大手コンビニエンスストアでは主要顧客が若年層から中高年層にじわりとシフトしている。大手コンビニは中高年の一層の利用を促す。

消費市場でシニアを中心とした中高年の存在感が高まっている。大手コンビニエンスストアでは50代以上の来店客数が近く20代以下を上回る見通し。
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消費市場で中高年の存在感が高まっている。大手コンビニエンスストアでは50代以上の来店客数が近く20代以下を上回る見通し。インターネット通販やスポーツクラブなど若者が主役だった市場の利用者数も中高年層が逆転する例が目立つ。家族・若者重視では今後の成長は見えない。企業はマーケティングの転換を迫られている。

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