『リーマン・ショック』（2008年9月15日に、リーマン・ブラザーズが破綻したことに端を発して、世界的金融危機が発生）
リーマン・ショックは、2008年9月15日に、アメリカ合衆国の投資銀行であるリーマン・ブラザーズが破綻（Bankruptcy of Lehman Brothers）したことに端を発して、続発的に世界的金融危機が発生した事象を総括的によぶ。
via www.news-us.org
アメリカ合衆国の投資銀行であるリーマン・ブラザーズの負債総額、約6000億ドル（約64兆円）という史上最大の倒産により世界連鎖的な金融危機を招いた。
リーマン・ブラザーズの株価推移
2006年までアメリカでは住宅価格が上昇を続けていたが、同年に入りその伸びが急速に鈍化した。その影響が特に顕著に表れたのが、信用力の低い層のための住宅ローンであるサブプライムローンであった。
このローンの債務者の一部は住宅価格の継続的な上昇を見込んだ返済計画を建てていたため、住宅価格低下の影響を受けて利払い延滞率が急激に上昇し始めた。債務者の利払い延滞が顕著となってくると、サブプライムローンの直接の貸し手である住宅金融専門会社に対する金融機関の融資が慎重になり、住宅金融専門会社の中には資金繰りが悪化して経営破綻する例が出始めた。
さらにサブプライムローンは、貸し倒れの危険を分散させるために、分割・証券化され、世界中の金融機関の数多くの金融商品に組み入れられていたため、その金融商品そのものに対する信用リスクが連鎖的に広がることになった。
このようなことにより、2008年にベア・スターンズの経営危機が明らかになると、金融危機が本格的に世界的に報道され始め、9月のアメリカ政府支援機関（GSE）のフレディマックとファニーメイ2社の実質的破綻と、リーマン・ブラザーズの破綻により、ついには爆発的に世界中で信用収縮が起こり世界金融危機が顕在化した。
2008年9月15日、連邦倒産法第11章を申請したリーマン・ブラザーズの様子
2008年9月29日 - 法案否決を受けてNYダウが史上最大の777ドル安（下げ幅：6.98%）となる。
アメリカ合衆国下院が緊急経済安定化法案を否決。「世界恐慌の再来」を世界が危惧する事態に（議会指導部や大統領は採決は通ると楽観視していたが、下院議員たちはアメリカの伝統的な「自己責任」の価値観に基づき反対票を投じた）。
via blogs.c.yimg.jp
日経平均株価も大暴落を起こし、2008年9月12日（金）の終値は12214円だったが、10月28日には一時は6000円台（6994.90円）まで下落し、1982年10月以来26年ぶりの安値を記録した。
日本は長引く不景気からサブプライムローン関連債権などにはあまり手を出していなかったため、金融会社では大和生命保険が倒産したものの直接的な影響は当初は軽微であった。
しかし、リーマン・ショックを境に世界的な経済の冷え込みから消費の落ち込み、金融不安で各種通貨から急速なドル安が進み、米国市場への依存が強い輸出産業から大きなダメージが広がり、結果的に日本経済の大幅な景気後退へも繋がっていった。
しかし、リーマン・ショックを境に世界的な経済の冷え込みから消費の落ち込み、金融不安で各種通貨から急速なドル安が進み、米国市場への依存が強い輸出産業から大きなダメージが広がり、結果的に日本経済の大幅な景気後退へも繋がっていった。
via kabuzen.com
バブル（1989年）後の最安値（終値）は2009年3月の7054円
株価の推移については2008年11月から2009年3月をおおむねの底値圏として、各国の株式相場は上昇に転じ、2010年の3月時点では各国の株価はリーマン・ショック以前の水準に回復した。
金融危機の発端であるアメリカでは、ダウ平均株価が2010年4月1日に1万0927.07ドルと、2008年9月26日の株価まで回復した。日経平均株価は2010年4月1日に1万1286.09円を記録し、2008年10月1日以来約1年半ぶりの高値水準となった。しかし同年5月には、ふたたび1万円を割り込んだ。
金融危機の発端であるアメリカでは、ダウ平均株価が2010年4月1日に1万0927.07ドルと、2008年9月26日の株価まで回復した。日経平均株価は2010年4月1日に1万1286.09円を記録し、2008年10月1日以来約1年半ぶりの高値水準となった。しかし同年5月には、ふたたび1万円を割り込んだ。
via tk.ismcdn.jp
『新興国バブル』（2000年代後半から2010年代前半） 米国の金融緩和であふれた緩和マネーが新興国に大量に流入してバブル化。
2008年～2012年にかけて発生した新興国株・資源エネルギー・重厚長大産業のバブルの崩壊
日本の総合商社は、この時期、エネルギー会社化していた。資源エネルギー・重厚長大産業のバブルの崩壊の大ダメージを受けた。
「バーナンキショック」（2013年5-6月） 米国FRBのバーナンキ前議長が金融緩和縮小を示唆して、金融市場が混乱した。
米国FRBのバーナンキ前議長が金融緩和縮小を示唆して、金融市場が混乱した。
バーナンキ・ショックは、2013年5-6月に発生した、アメリカ合衆国の連邦準備制度理事会（FRB）の第14代議長を務めたベン・バーナンキの発言を引き金とした世界的な金融市場の混乱（動揺）。
2013年5月22日に、当時のバーナンキFRB議長が、今後幾度かの会合を経て、債券の購入ペースを徐々に減速することで量的緩和を縮小する可能性を示唆し、さらに2013年6月19日には、FRBが今年中に債券の購入金額を減額し、2014年半ばに完全に終了する可能性があるという一段の踏み込んだ発言をしたことにより、世界的な流動性懸念が生じ、新興国の通貨や株式などから資金が流出し、市場に大きな動揺をもたらしました。
2013年5月22日に、当時のバーナンキFRB議長が、今後幾度かの会合を経て、債券の購入ペースを徐々に減速することで量的緩和を縮小する可能性を示唆し、さらに2013年6月19日には、FRBが今年中に債券の購入金額を減額し、2014年半ばに完全に終了する可能性があるという一段の踏み込んだ発言をしたことにより、世界的な流動性懸念が生じ、新興国の通貨や株式などから資金が流出し、市場に大きな動揺をもたらしました。
2013年5月23日の「バーナンキ・ショック」で「日経平均」は1143円の大暴落を食らう
市場との対話が十分になされていない中でのバーナンキ前議長の唐突な発言だったことから市場の混乱が増幅されたとみられている。
via deitore-kabu.com
新興国の5通貨（ブラジルレアル、インドルピー、インドネシアルピア、南アフリカランド、トルコリラ）は「フラジャイル・ファイブ（F5）」と呼ばれ、2013年5月から8月にかけて最大で約20％程度下落した。
また新興国の通貨安に加えて、新興国の株式も暴落した。新興国リスクが懸念され、安全資産への回帰＝「質への逃避」が起こった。
MSCI新興国株指数は、1カ月間あまりで約16％下落。
MSCI新興国株指数は、1カ月間あまりで約16％下落。
via www5.cao.go.jp
黒田総裁、ドラギ総裁、イエレンFRB議長
2014年10月29日、FRBは資産買い入れ額をこれまでの150億ドルからゼロとした。
2012年9月に開始した量的緩和第3弾（QE3）による新たな資産買い入れは終了した。
2012年9月に開始した量的緩和第3弾（QE3）による新たな資産買い入れは終了した。
via stat.ameba.jp
日本の金融緩和バブル「アベノミクス・黒田バズーカ」（2010年代の官製バブル）
「日本のベースマネーとTOPIXの推移」 2012年末にベースマネーの急拡大が始まるのと同時にTOPIXが急騰しています。
米国のベースマネー（銀行が中央銀行に預けているお金と紙幣・硬貨の合計額）とS&P500の推移
S&P500の上昇は、2008年の世界金融危機後のFRBによる量的緩和政策によるところが大きいことが分かる。金融緩和バブルと言える。
トントン
07年からの住宅市場の大幅な悪化とともに、危機的状態となっていたファニー・メイやフレディ・マックなどの連邦住宅抵当公庫へは、政府支援機関における買取単価上限額の引上げや投資上限額の撤廃など様々な手を尽くしていたものの、サブプライム住宅ローンなどの延滞率は更に上昇し、住宅差押え件数も増加を続け歯止めが効かないことを受け、2008年9月8日 米国財務省が追加で約3兆ドルをつぎ込む救済政策が決定。「大きすぎて潰せない」の最初の事例となる。
リーマン・ブラザーズも例外ではなく多大な損失を抱えており、2008年9月15日（月）に、リーマン・ブラザーズは連邦倒産法第11章の適用を連邦裁判所に申請するに至る。この申請により、同社が発行している社債や投信を保有している企業への影響、取引先への波及と連鎖などの恐れ、及びそれに対する議会政府の対策の遅れからアメリカ経済に対する不安が広がり、世界的な金融危機へと連鎖した。